はじめに

世界の主要な証券取引所は、各国経済の中心的存在として、企業の成長、投資家の利益追求、そして国際金融市場の安定性に大きな役割を果たしています。本記事では、時価総額、上場企業数、そして取引額のトップ10に焦点を当ててランキング形式でご紹介します。本記事でご紹介する取引所の特徴もご紹介していますので、ぜひご覧ください。

世界主要取引所の時価総額TOP10(2024年10月末)

hcf/blog/image/blog_1204_Market Cap

世界主要取引所の上場企業数TOP10(2024年10月末)

hcf/blog/image/blog_1204_Number

世界主要取引所の取引額TOP10(2024年10月末)

hcf/blog/image/blog_1204_Amount2
各取引所の特徴
*NYSE、Nasdaqについてはこちら(https://www.htcrfinancial.com/hcf/markets.html)をご確認ください。

・上海証券取引所(SSE):中国の金融センターである上海に位置する、1990年設立の証券取引所。中国で最も影響力のある取引所の一つで、多くの大企業が上場している。

・日本取引所グループ(JPX):日本最大の証券取引所グループで、東京証券取引所と大阪証券取引所を含む。多様な金融商品が取引されており、アジアの金融市場における中心的存在。

・ユーロネクスト(Euronext):ヨーロッパ最大の証券取引所で、ベルギー、フランス、オランダ、ポルトガル、アイルランドの証券市場を統合している。株式、債券、デリバティブなど幅広い商品が取引されている。

・インド国立証券取引所(NSE):インドのムンバイに本拠を置く、1992年設立の証券取引所。インド国内で最も流動性が高い取引所として知られ、多くの重要なインデックスがここで形成されている。

・深圳証券取引所(SZSE):中国深圳に位置する、1990年設立の証券取引所。特にハイテク企業や急成長している中小企業が多く上場している点が特徴。

・香港証券取引所(HKEX):香港に位置する、1891年設立の証券取引所。アジアでも特に国際的な市場として知られ、多国籍企業の上場が目立つ。中国本土との関連も深い。

・トロント証券取引所(TMX):カナダのトロントに本拠を置く、トロント証券取引所を含む取引所グループ。エネルギー、鉱業、金融サービスなど、多岐にわたるセクターの企業が上場している。

・サウジ証券取引所(Tadawul):サウジアラビアのリヤドにある中東最大の市場。石油やエネルギー関連の大企業が多く、地域経済に大きな影響を与える証券取引所。

・全国中小企業株式譲渡システム(新三板)(NEEQ):中国北京に位置する証券取引所で、通称「新三板」と呼ばれている。中小企業や成長企業が主に上場しており、OTC市場として2013年に開始された。新興企業やイノベーション企業への資本調達と成長の機会を提供する場として位置づけられている。

・韓国取引所(KRX):2005年に設立された韓国の主要な証券取引所。株式、債券、デリバティブ商品の取引を提供しており、韓国経済の中心的な役割を果たしている。

・シカゴ・ボード・オプション取引所グローバルマーケッツ(Cboe):1973年に設立され、アメリカ合衆国シカゴに本拠を置く証券取引所。主にオプション取引と先物取引を提供している。特にS&P500インデックスオプションやVIXオプションで知られる。

おわりに

本記事では世界の証券取引所の基本データをご紹介しました。これらの取引所は今後も技術進化や経済環境の変化に対応しながら、世界経済におけるその重要性を増していくことが予想されます。本記事が世界の主要証券取引所についての理解を深める一助となれば幸いです。
また、弊社では日系企業のNasdaq、NYSE American上場のサポートをさせていただいております。記事をお読みいただき、もっと詳しく話を聞きたいという方は、お気軽に弊社までご連絡ください。

参考

・World Federation of Exchanges: Statistics Portal
https://www.world-exchanges.org/
RECENT
 
2025/10/21
NASDAQとAWSのパートナーシップ拡大により金融システムの発展に貢献
近年、金融市場ではクラウド技術の導入が急速に進んでいます。膨大なデータを高速・安全に処理する必要性が高まってきているためです。こうした状況の中、NasdaqとAmazon Web Services(AWS)は、9月25日に資本市場と銀行インフラをクラウド上で再構築する長期的パートナーシップを発表しました。この取り組みは単なるIT連携
 
2025/10/09
NASDAQが上場基準を厳格化
2025年9月3日、投資家保護と市場の健全性を確保する意図のもと、新規上場基準および継続上場基準を強化する発表をした。具体的には、新規上場企業に対する公開株式の市場価値引き上げ、また、継続上場基準を遵守できない企業に対する上場停止・廃止手続きを厳格化するものである。
 
2025/05/28
スタートアップIPO急増の裏で「スピンオフ」が注目される理由
2024年以降、米国を中心にスタートアップのIPO件数が急増しています。生成AI関連、再エネ、バイオテック、B2B SaaSなど、資金調達を目的に株式市場へ参入する新興企業が目立ちました。日本でもマザーズ(現グロース市場)や東京PRO Marketにて、IPOの回復傾向が顕著です。
しかし、その裏で静かに増えているのが「スピンオフ」戦略の活用です。米国では、GE、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ケロッグといった超大手が次々と非中核事業の切り出しを進め、投資家から評価を得ています。2025年に入り、日本企業の中でも「第二の上場」や「事業独立による成長加速」に関心を持つ動きが目立ち始めました。本記事では、スタートアップIPOの裏で注目される「スピンオフ」にフォーカスし、経営・資本政策・投資リターンの観点からその有効性とリスクを考察します。